タクシードライバーになるためには様々な免許が必要です。
未経験からでもチャレンジできる職種のひとつ「タクシードライバー」。プロドライバーを目指すにあたり、気になる「タクシードライバーの年収」についてリアル版をご紹介。
タクシードライバーの年収はいくら?
給料を上げるためには必要なこと。
タクシードライバーの平均年収はいくら?
正社員の場合、全国の平均年収は370万円
厚生労働省が発表した「令和3年賃金構造基本統計調査(※1)」によれば、タクシー運転手(正規雇用)の月給は22.5万円、賞与は100万円であり、ざっくり計算すると平均年収は370万円ということができます。
国税庁が発表した「令和2年分 民間給与実態統計調査(※2)」によれば、日本の正規雇用者の平均年収は496万円となっているため、正社員の場合、平均年収は全国平均より若干低めといえます。各数値のデータは国、および各機関の発表データを利用しています。
年収には地域差がある
ただこれはあくまで全国的な平均であり、タクシーを使用する機会が多い都心部と、人口の少ない地方部では、年収にも差があります。
一般社団法人 全国ハイヤー・タクシー連合会の調査(※3)を見れば、関東や東海の都心部と地方部では、年収が100万円以上違うことも。この事実は年収アップを狙う上で、覚えておくべきポイントのひとつと言えるでしょう。
時間帯や給料体系にでも変わってくる
地域差以外にも、勤務時間帯や会社の規模によっても給料は変わってきます。
タクシーが頻繁に使用される時間帯は、やはり休日や終電間近の時間に多く使用されるため、利用する人の多い時間帯に効率的に働くことで、年収1000万円を目指すことも可能です。とくに深夜時間帯(22:00~翌朝5:00)は深夜料金となるため利用料金は高くなる。年収アップを狙うのであれば、体調と相談しながら深夜帯の勤務も選択肢となります。
また、ハイヤー運転手など「接待」に重きを置いたドライバーの道も。未経験からチャレンジできる求人も多く、タクシードライバーの中でも高時給を目指せるため、人と関わる職業についていた方にはオススメです。
タクシードライバーは未経験でもできます
タクシードライバーで必要な資格は第二種運転免許。
一般的な運転免許は「第一種運転免許」であるため、タクシードライバーになるためにはこの「第二種運転免許」を所持している必要があります。しかし、所持していなくとも資格取得支援制度のある求人も多く、タクシー求人で未経験歓迎の求人はたくさんあります。
こんな景色を見ることもあります。
現在、タクシー運転手の平均年齢は正社員60歳。非正規だと70歳と、ミドルシニア世代が大いに活躍している職種でもあります。
そのためシニア歓迎の求人も多く、シニア世代で未経験であってもサポートや必要な資格取得支援を行ってくれる会社も多いです。
タクシードライバーの給与形態は大きく分けて3パターン
タクシー業界で多く見られるのが「歩合制」です。乗せたお客様の分(営業収入)だけ給金が支払われるというタイプですが、現在は完全歩合制だけではなく、複合タイプも多く見受けられます。
固定給制
サラリーマンの様に毎月の給料が固定されているタイプです。
タクシー会社では珍しい給料体系ですが、近年広まりつつある「介護タクシー」など、乗る時間を契約して乗車する業種では散見されます。
給料が固定されているため、安定して賃金を得ることができるのは大きなメリットと言えますが、都心部など人が多い地域ではあまりメリットは感じないかもしれません。
完全歩合制
乗せたお客様の分(営業収入)だけ給金が支払われる歩合制は、頑張れば頑張った分給料がもらえるので、年収800万円~1000万円も目指せる給料体系です。
完全歩合制は売上が落ち込めばその分売上も発生しないため、給料が安定しないこと、またコロナ禍などによる利用自粛など、社会情勢を受けやすいデメリットがあります。
基本給+歩合制
現在タクシー業界においてもっともメジャーな給料体系がこの「基本給+歩合制」です。私もこの給与体系で従事しています。
固定給と歩合給を合算し、一部が積立金として徴収され、年2~3回の賞与で還元されるパターンが多く、固定給の安定性と、歩合制の努力が反映されるシステムが両立されています。
私の会社では、月の売上(営業収入から足切り(最低売上)を引いた金額)の定率%が給料のほかに積み立てられ賞与の支給月に支給されます。会社によって定義もバラバラです。会社によってさまざまな方法がとられているようです。
タクシードライバーに必要な資格
タクシードライバーになるためには、「第二種運転免許」を取得する必要があります。前はAT車、MT車と別にありましたが今はAT車の免許になっています。タクシーのほぼ100%がAT車なのですから当たり前ですね。
二種免許の取得が必須
第一種と第二種の大きな違いは、車両を「旅客運送を目的として運転」することが可能となるかどうか、という点。つまり、人を乗せて運転することは第一種でも第二種でもできますが、それを仕事できる資格がこの「第二種運転免許」なのです。
取得方法は基本的に普通免許と同じで、自動車教習所に通い、技能試験と学科試験に合格することで取得できます。
自動車教習所で申し込むとおおよそ22万円~25万円程度掛かります。
今は第二種免許を持っていなくても大丈夫です。ほとんどのタクシー会社は資格取得支援という制度があるためタクシー会社で費用を負担し取得をさせてくれます。しかもその研修期間も給与(研修費用含め)を支給する会社がほとんどです。ただし各社一定期間の勤務義務やなんだかの条件はあります、確認が必要です。
地域試験に合格する必要があります。
タクシー事業の質の保証と利用者の利便性を確保するため「タクシー業務適正化特別措置法)」と言って、タクシーの運転者の登録を実施し、指定地域において輸送の安全及び利用者の利便の確保に関する試験を行うことを義務づけた法律があります。
指定地域とは主に人口の多い地域であり、東京、神奈川、大阪の一部都市部エリアが中心となっています。
東京都の場合 はタクシーセンターというところで研修、試験を受け、合格して初めてドライバーとして登録が可能になります。(試験内容は別途紹介します)
「タクシー事業に係る法令、安全及び接遇」と「当該指定地域に係る地理」の二科目に分けられ、これらに合格することでタクシー運転手になることが可能です。
この地理試験という難関が極めて難しい。道路、建物などの場所、経路とかが問題として出されて答える筆記試験です。私のように年齢が高くなってくるとこの暗記が難しい。私の知人は七回試験に落ちました。私は問題に恵まれラッキーにも一回目で無事通過することが出来ました。
¨タクシーセンター(広域財団法人)東京タクシーセンターは、タクシー業務適正化特別措置法に基づいて、運転者の登録と適正化事業の実施機関及び試験事務の代行機関として国土交通大臣の指定(登録)を受け、公正中立な立場でタクシー業務の適正化と輸送の安全性及び利用者の利便性向上を目的とした業務を行なっています。

合格者の内訳
参考までにですが、警視庁の運転免許統計(※4)によると、令和3年度の普通自動車第一種免許の受験者数は22,209人。
これに対し合格者は11,139人であり、合格率は50.2%となっています。学科試験などは一種の試験に比べ応用問題が多く、難易度も高くなっているのでしっかり勉強しておきましょう。
タクシードライバーで稼ぐには。
タクシードライバーとして稼ぐには、やはりお客さまをたくさん獲得して、長距離を走ることが基本です。また効率的な走行方法などもあるので、下記にお伝えしていきます。
記録をつけて研究する
やはり交通には地域性が出るので、まず自分が働くエリアはどのような特色があるのか研究し、一番人が多い時間帯については先輩に聞くなどして、より効率的に業務することが大切です。
また、自分がどのようなルートを通り、どのようなお客様を乗せたか記録することで、お客さまを獲得しやすいエリアや時間帯が見えてきます。まずは地道に自分に合ったルートを開拓することが売上を上げる一歩目です。
流し営業をする
タクシーの営業スタイルは大きく分けて3つあり、それぞれ走りながらお客さまを探す「流し営業」、駅や乗り場にタクシーを付けてお客さまを待つ「付け待ち営業」、お客さまの連絡で迎えに行く「配車営業」があります。
最近はアプリ配車が多くなっています、少し営業形態が変化してきています。流し営業しながらアプリ配車も積極的に進めて、お客さまを獲得する姿勢が重要になってきています。
大手タクシー会社を選ぶ
大手タクシー会社であれば、ブランド力で抱えている顧客も多く、無理な営業をせずに配車営業だけでお客さまを獲得できる機会も多いです。稼げる仕組みを構築している会社も多いため、無理なく稼ぎたい人は大手のタクシー会社が有利でしょう。
コミュニケーションスキルを上げる
接客対応を磨き、コミュニケーションスキルを上げておくことでリピートしてもらえる確率も上がります。効率的に稼ぎたい、接客業で働いていてその経験を活かしたい、という方積極的にコミュニケーションをとりましょう。
新しい高層ビルに全景が映り込む東京タワー
まとめ
今回は「タクシードライバーになるため、年収は」についてご紹介してきました。
タクシードライバーの平均年齢は60歳。ミドルシニア世代でも始めやすい仕事と言えます。多少覚える事など難関もありますがクリアできない問題ではありません。
私も60歳を超えて現役ドライバーとして稼いでいますが、自分の体力や時間を調整しながら適度に過ごしています。
タクシー会社への就職は、紹介制度とか、保障給制度とか結構恵まれた条件があります。体力的に問題がなくある程度の収入があればと考えの人は検討してみる価値は十分にあると思います。
検討されている方の為に情報として案内してみました。参考になれば幸いに思います。